医療保険と生命保険はなにが違うの？比較して理解する保険の違い

人間にかける保険は、大きく生命保険と医療保険とに分かれます。
今回は、この2つの違いについて解説いたしましょう！

遺族のための生命保険

契約者の死亡時に保険金が支払われるのが生命保険

生命保険は、その名の通り契約者の生命に保険がかけられています。

しかし、死亡してしまった人は保険金を受け取れないので、生命保険は遺族の生活費のための保険だと言えます。

こういった側面を補強するため、死亡時だけでなく、保険会社が定める高度障害状態になっても保険金が支払われる商品が主流になっています。

生命保険の基本形は大きく3種類

生命保険は、保険期間と保険金の受け取り方によって、大きく3種類に分けることができます。

●定期保険

10年間や60歳までなど、保障期間が定められている保険です。

契約時に定めた保障期間を過ぎると保険契約は消滅し、返戻金や満期金などがないため、「掛け捨て型保険」とも呼ばれます。

●終身保険

終身保険は定期保険とは対照的に、保障が一生涯続く保険です。

一生涯死亡保障が続くということは、途中解約しない限りは必ず保険金を受け取れるということですね。

死亡保障と貯蓄機能を備えており、保険料が積立てられていくので解約時には解約返戻金を受け取ることができます。

このため、終身保険は「貯蓄型保険」とも呼ばれます。

近年は、保険料払込期間の解約返戻金額を抑えることで支払保険料も低く設定されている、貯蓄性を重視した「低解約返戻金型終身保険」が多く販売されています。

●養老保険

終身保険と同じく「貯蓄型保険」と呼ばれるのが、この養老保険です。

一定期間の保険期間中に万一のことがあれば死亡保険金が支払われ、満期を迎えたときには死亡保険金と同額の満期保険金が受け取れます。

定期保険の月額保険料は割安！

定期保険と終身保険の保険料はどれくらい違いがあるのでしょうか。

オリックス生命の定期保険「ファインセーブ」と終身保険「ライズ」で比較してみます。

同じ保険金額でも、終身保険は月額2万円以上の保険料が必要な一方で、定期保険の保険料は月額3,000円弱で済みます。

少ない保険料で大きな保障が得られるのが、定期保険の長所だと言えますね。

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自身の手術や入院に備える医療保険

医療保険では手術給付金や入院給付金が受け取れる

死亡や高度障害状態に備える生命保険に対して、契約者自身に医療が必要になったときに備えるのが医療保険です。

病気やけがにより手術や入院をしたときに、その内容や期間に応じて保険金を受け取ることができます。

それでは実際に販売されている医療保険で、その保障内容を確認してみましょう。

ここではオリックス生命の医療保険「新キュア」を例に挙げます。

特定の疾病には、専用の医療保険や特約で備えよう

入院給付金と手術給付金というだけの、基本的な医療保険の保障内容だけでは不安だという人もいるかもしれません。

そういう人は、特定疾病に対応した医療保険や、医療保険に特約を付けることを検討しましょう。

主な医療保険の種類・特約を紹介します。

ここで注意しておかなければならないのは、同じ名前の特約でも保険商品（生命保険会社）によって、保障内容が異なるということです。

例えば「七大生活習慣病特約」では、7つに含まれる疾病が入れ替わっていたり、保障範囲が大小したりすることがあります。

またある保険商品では入院給付金支払限度日数が無制限になるところが、別の保険商品では倍に延長するだけ、ということもあるのです。

ですから医療保険を選択する際には、どの保障を特約で備えるのか、どの保障を別の専用の医療保険で備えるのかを総合的に検討するべきでしょう。

一家の収入を担う人には生命保険が必要

世帯収入の大部分を稼いでいる人はまず生命保険を検討しよう

収入源となっている家族が1人しかいない専業主婦世帯で、その稼ぎ頭に万一のことがあると、いきなり世帯収入がゼロになってしまいます。

もちろん遺族が働いて収入を得る方法もありますが、大切な人を亡くしてすぐには困難な場合もあります。

そのような事態に備えるための保険が、生命保険なのです。

ですから、

例えば以上のようなタイミングで、生命保険の加入を検討すべきです。

遺族の生活保障のような大きな保障を得るには、掛け捨て型の定期保険が向いています。

子どもの成長に必要な生活費のように、必要保障額がだんだんと減っていくことが予測できるのであれば、逓減型保険や収入保障型保険を検討するのも良いでしょう。

また共働き世帯であっても、夫婦両方の収入で生活が成り立っている場合があります。

この場合には、妻に万一がある場合と夫に万一がある場合の両方を想定して、妻にも夫にも生命保険を検討しましょう。

終身保険や養老保険は、目的を明確にして加入しよう

貯蓄型生命保険である終身保険や養老保険についても、目標を定めて加入を検討しましょう。

終身保険は必ず保険金が受け取れ、途中解約しなければ元本割れしないことがほとんどです。

ですから自身の葬儀代の準備や、老後の生活資金の準備に向いています。

20代になったら医療保険に加入しよう

知っておきたい公的医療制度

公的医療制度である健康保険では成人の場合、医療費の3割が窓口自己負担額となっています。

ですがそれとは別に、1か月の医療費の上限額も決められているのです。

その金額は、一般的な収入の人で約8万円。

同じ月にどれだけ手術をうけても入院しても、この約8万円を上回った分は、後日健康保険組合から返金されるのです。

これを高額療養費制度と呼びます。

急な入院や手術の場合は事前に申請することは難しいですが、健康保険組合が発行した限度額認定証を窓口で提示することで、窓口負担を自己負担限度額にすることもできます。

また、会社員や公務員の場合、療養のために働けない期間に傷病手当金を受け取ることができるのです。

その金額は給料の約3分の2で最長1年6ヶ月保障されます。

ただし、自営業者やフリーランスの人は傷病手当金を受け取れませんので、それだけ手厚い保障を自分で用意する必要があります。

それでも不足する分を、医療保険で備えよう

高額療養費制度や傷病手当金制度などの公的保障によって、自分で医療保険に加入して用意すべき保障はずいぶん軽減されます。

しかしそれでも、不足は生じるはずです。

例えば、入院中の食事代や差額ベッド代、交通費などは高額療養費制度の適用外です。

それにいくら１カ月の医療費に上限があるといっても、入院が月をまたげば約16万円、3か月で約24万円、…と負担はかさみます。

病気やけがによって生じる臨時支出を、補うのに十分な貯蓄が無いのであれば、医療保険で用意する必要があるでしょう。

また貯蓄があっても、がんなどの三大疾病は、手術が1回では済まなかったり入院が長引いたりすることもあります。

ですから、専用の医療保険や特約に加入することで、細かいところにまで保障を行き届かせておきたいところです。

自分の病気やけがで生活を崩してしまわないよう、20代になったら医療保険への加入を検討しましょう。

まとめ