無駄をなくそう！結婚した時はまず保険の見直しを
結婚。
それは、言うまでもなく人生最大のターニングポイントです。
それまでは自分一人のことだけを考えて生活していればよかったけれど、結婚するとあらゆることを夫婦で決定していくことになります。
すべてを夫婦単位で考えなければならないのは、保険も同じ。
結婚は保険見直しの必須タイミングです。
今回は、結婚時の保険の見直し方を、順を追って解説します！
今後の二人の生活設計を考えよう
「これまではお互いのことを見つめあってきたけれど、結婚後は2人とも同じ方向を見て生きていかなければならない」
結婚式でそんな台詞を聞いたことがある人もいるかもしれません。
家計についても同じ。
結婚してまずしなければならないのは、夫婦がどんな生活をこれから送ろうとしているのか、生活設計を共有することです。
現状の夫婦の経済状況を確認しよう
将来設計を共有するために第一にしなければならないことは、現況の確認です。
- 収入（昇給の見通し）
- 貯蓄額
- 加入している保険の内容
- 結婚前のお金の使い道
夫婦双方の、結婚前の家計状況を確認し合いましょう。
よく「夫婦別財布制」という言葉を目にしますが、無駄なく保険を見直すためにはお互いのお金について知っておいたほうが良いでしょう。
次に、結婚後の生活費を確認しましょう。
住居費や光熱費、食費など結婚前の2人それぞれの支出を単純合算したものよりは、結婚後の生活費は抑えられるはずです。
今後のライフプランを話し合おう
夫婦の現在の状況について共有できたら、続いて将来のライフプランについて話し合いましょう。
- そのまま2人とも働き続けて共働きになるか、片方が専業主婦（夫）になるか。またはその中間として、片方が仕事のペースを落とすという方法も。
- 子どもはほしいのか。出産するとすれば、何人か。そのタイミングは。
- 子どもは公立に通わせるのか、私立受験をさせるのか。するなら小中高のどこから。
- 出産後の妻の復職のタイミングは。それとも退職して専業主婦になるのか。その場合は、子育て後は復職するのか。
- 持ち家は購入するのか、生涯賃貸で過ごすのか。
これらのことを夫婦で話し合うのが早ければ早いほど、早い時期から共通の目標に向かって力を合わせて取り組むことができます。
ライフプランと現状の保障の差を確認しよう
夫婦の現状の確認と今後のライフプランの共有ができたら、いよいよそれに基づいて保険の見直しを始めましょう。
まずは不要な保障のカットからです。
そもそも独身から夫婦へとライフスタイルが変化しているのですから、独身時代に加入した保険は不要なものである可能性があります。
検討が必要じゃ。
それに再契約するとなると、過去に契約した時とは年齢などが異なっているから、契約内容が不利になることが多いぞい。
また、独身時代に加入した保険を継続する場合には、受取人の変更手続きをしましょう。
医療保障の受取人は契約者本人であることが多いですが、死亡保障については独身時代にいったん両親のどちらかを受取人にする人が多いです。
保険金の受取人を、親から配偶者へと変更しておきましょう。
夫婦のパターン別、おすすめ保障の保障はこちら
それではいよいよ、結婚後にはどれだけの死亡保障が必要なのか、解説していきましょう。
結婚後の必要保障額は、夫婦が共働きなのかどうかによって左右されます。
また子どもの教育費、特に大学進学費用については別に考えた方が良いでしょう。
共働きの場合
夫の手取り収入が400万円、妻は300万円の夫婦の場合を例にとって考えてみます。
合計収入700万円の夫婦ですが、夫に万一のことがあった場合の遺族の生活費を400万円、妻に万一のことがあった場合の遺族の生活費を450万円とします。
ただし、万一のことがあった場合の必要生活費は家族によって異なるので、ご自身の生活実態から算出しましょう。
夫が万一のとき、妻は自分の300万円の収入で400万円の生活費を賄っていかねばなりません。
すなわち毎年100万円の赤字となります。
ただし、子どもがいる場合は遺族基礎年金が年100万円前後（子どもの数による）、それに加えて遺族厚生年金も受給できます。
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このため、保険で用意すべき保障額は、葬儀代の200万円程度で十分でしょう。
一方、妻が万一のときも、生活費の不足額は年間50万円ですので、やはり夫婦にかけるべき死亡保障は両者とも葬儀代の200万程度で十分だということになります。
葬儀代のように少額だけど必ず発生する支出に対しては、終身保険で備えるのが良いでしょう。
ということは、上の例よりも夫婦の年収に差がある場合などは、生活費を補うための生命保険が必要になることもありそうですね。
しかし反対に、収入が多い夫が全く家事をできない人なら、妻が万一の時以後の生活費がふくらんでしまう可能性も考えても良いかもしれんのう。
その場合には、収入の少ない妻にも死亡保険が必要になるぞい。
どちらかが家計を支えている場合
次に、夫の手取り収入が500万円、妻が専業主婦の夫婦を例に、どちらかが家計を支えているパターンについても考えてみましょう。
夫に万一のことがあった場合の遺族の生活費を250万円とします。
夫に先立たれた妻が専業主婦だった場合、子どもがいると収入は遺族年金のみ、子どもがいない場合にはゼロになってしまいます。
子どもがいないなら、実家に戻るなり再就職するなりという方法も考えられますが、子育てをしながらの再就職は非常な困難を伴います。
ですから、万一の時の生活費350万円から遺族年金を差し引いた年間150万円程度が、夫にかけるべき死亡保障の金額です。
ですが年間150万円だと、20年間で3000万円、30年間で4500万円もの高額な死亡保障になり、定期保険でもかなりの月額保険料がかかることになります。
そこで保険料節約のためにおすすめなのが、収入保障保険（家族収入保険）です。
これは、万一のことがあった場合、遺族に年金形式で保険金が支払われるもので、加入期間が長くなるにつれて支払われる保険金の総額が少なくなるため、保険料が安くなるのです。
このように、家計を一手に支える夫には十分な保障をかけておく必要があります。
ですがその分、専業主婦の妻の万一に保険で備える必要はさほどありません。
葬儀代として200万円程度の終身保険に加入しておれば十分でしょう。
子どもができた場合
子どもができたら、教育費の用意を始めましょう。
子どもが3歳から大学を卒業するまでにかかる学習費（学習塾代などを含む）は、約1200万円～1500万円と言われています。
ですが、このうち約800万円～1000万円は大学4年間にかかる学習費です。
高額な資金は一朝一夕にはできませんから、子どもが幼いうちから長い期間をかけて用意しましょう。
積立貯金や積立投信など保険以外の金融商品も良いですが、学資保険なら被保険者である親に万一のことがあると、以後の保険料支払いが免除されて、しかも大学入学時には保険金を受け取ることができます。
結婚後の医療保険はどうしたらいい？
平成25年度『生活保障に関する調査』生命保険文化センターによると、入院時の自己負担費用の平均は約23万円で、入院患者の約96.5％の自己負担費用は100万円未満です。
つまり、
こう考えると、医療保障はさほど必要ではないですね！
じゃから貯蓄がなかったとしても、医療保険の入院日額は5000円、多くても1万円で充分じゃないかのう。
また、会社員や公務員であれば、病気やけがが原因で勤務できなかった場合、傷病手当金として標準報酬日額（≒1日分の給料）の3分の2が受給できるということも、覚えておきましょう。
がん保険は年齢とともに検討を
国立がんセンターがん対策情報センターによる調査（2011年）によると、がんに罹患する割合は20歳代のうちはほとんどなく、40歳を越えたあたりから徐々に増加し、50歳を過ぎてから一気に上昇します。
ですから、30歳代にさしかかったところでがん保険も検討しましょう。
また、50歳代前半までは男性よりも女性の方ががんにかかりやすいということにも注意が必要です。
女性の医療保険は、妊娠・出産前の加入がおすすめ
妊娠中に医療保険に加入すると、多くの場合「部位不担保」が適用されて、妊娠・出産に関係する治療が保障対象から外れてしまいます。
こうなると、異常妊娠や異常分娩による入院給付金や手術給付金は受け取ることができません。
また、仮に異常分娩や異常妊娠などで入院や手術をしてしまうと、その後は一定の間告知に引っかかってしまうので、通常の医療保険に加入するのは困難になります。
ですから、もし妻が医療保険への加入を将来的に考えているなら、妊娠前の加入がおすすめです。
まとめ
- 結婚したら、夫婦の経済状況を確認したうえで、ライフプランを共有しよう。
- 独身時代の不要な保険は解約しよう。
- 共働きなら夫婦両方に保障を、片方が家計を支えているなら働いている方に高額な保障を。
- 子どもができたら、大学進学費用の準備を開始しよう。
- 医療保障は入院日額5000円または1万円で十分。
生き方は人それぞれ、保険のあり方も人それぞれなんですね…。
しかし、だからこそ「自分に合った保険」は人によってバラバラじゃ。
しっかりとライフプランをたてて、検討したいところじゃの。
